Episode-009：これら海外機関投資家の保有が 日本市場の売買や株価に与える影響（海外資金動向分析）」についても解説して[ドコモ株外資状況]
※本日：2026-02-18
📊 NTT株における海外機関投資家の影響構造
対象例：
- BlackRock, Inc.
- The Vanguard Group, Inc.
- State Street Corporation
- Government Pension Fund Global
- 日本電信電話株式会社
① まず前提：NTTの株式構造
NTTは
- 発行株式数が非常に多い
- 政府保有比率が高い（約3分の1）
- 流動株比率は比較的限定的
という特徴があります。
そのため、海外資金の売買フローは価格形成に対して相対的に効きやすい局面があるのが特徴です。
② 海外機関投資家のタイプ別影響
1️⃣ パッシブ運用（指数連動型）
BlackRock・Vanguard・State Streetの多くは：
- MSCI指数
- FTSE指数
- TOPIX連動
などのインデックス型ETF・ファンド経由保有
特徴
- 企業分析で売買していない
- 指数採用比率変更で売買発生
- 資金流入・流出に連動
市場への影響
✔ 海外ETFへの資金流入 → NTT自動買い
✔ 海外ETFから資金流出 → NTT自動売り
→ 個社要因ではなく「グローバル資金フロー」に連動
つまり、NTT株価は
世界のリスクオン／リスクオフの波を受けやすい
2️⃣ アクティブ運用（年金・主権ファンド）
例：Government Pension Fund Global
特徴：
- 長期保有型
- 企業統治（ESG）重視
- 大規模だが売買頻度は低い
市場への影響
- 短期ボラティリティへの影響は小さい
- しかし大量売却時はインパクト大
- 議決権行使でガバナンスに影響
③ 実際に株価へ与える影響パターン
📌 パターンA：海外資金流入局面
例：
- 米国金利低下
- 円安進行
- グローバル株高
→ 日本株ETFに資金流入
→ NTTにも自動資金流入
→ 株価底堅く推移
特に大型・指数構成銘柄は恩恵を受けやすい
📌 パターンB：リスクオフ局面
例：
- 米金利急騰
- 地政学リスク
- 米国株急落
→ グローバルETF解約
→ 日本株一斉売り
→ NTTもファンダと無関係に売られる
これが
「指数主導の売り」
📌 パターンC：円高局面
海外投資家はドル建てリターンで評価するため：
円高進行
→ 為替損リスク上昇
→ 日本株の魅力低下
→ 売却圧力
NTTは内需銘柄ですが、株価は為替の影響を受けることがあるのはこのためです。
④ NTT特有の影響要素
NTTは：
- ディフェンシブ銘柄
- 高配当
- 政府保有あり
このため：
✔ グローバル不安時でも比較的下げにくい
✔ ただし指数売りには巻き込まれる
✔ 自社株買いがあると海外売りを吸収しやすい
⑤ 実務的な見方（投資家が見るポイント）
海外資金動向を見る際の重要指標：
- 東証発表「投資部門別売買動向（海外投資家）」
- MSCIリバランス日程
- 米国ETF資金流入額
- 円ドル相場
これらがNTTの短期需給に直結します。
⑥ まとめ
| 項目 | 影響度 |
|---|---|
| 海外ETF資金フロー | ★★★★☆ |
| 為替（円ドル） | ★★★☆☆ |
| 海外年金の長期保有 | ★★☆☆☆ |
| ガバナンス影響 | ★★☆☆☆ |
| 個社業績 | 中長期では最重要 |
結論
海外機関投資家は
- 経営支配力を持つ存在ではない
- しかし「需給面」で株価に大きな影響を与える
特にNTTのような
巨大時価総額 × インデックス組入れ銘柄
では、
海外資金の流入出が株価の短期方向性を左右する重要要因
になります。
もしご希望なら：
- 過去の海外売買動向とNTT株価の相関分析
- 海外保有比率が上昇すると株価はどうなるかの統計的傾向
- ブラックロック等の議決権行使がNTT経営に与える実質的影響
も具体的に解説できます。
